「耐震」という言葉を聞いたことはありませんか？「耐震構造」や「耐震等級」など、地震対策としてよく使われています。ですが、耐震以外にも「制震」「免震」といった地震対策の言葉があります。「耐震」「制震」「免震」、どれも地震対策のことではありますが、それぞれが別の内容で、同じ地震対策の事ではありません。それぞれどのような対策をとっているのか。違いやメリット・デメリットを紹介します。
耐震とは？
耐震とは、「地震がきても耐えられる強さ」の事を指します。地震を受けると建物は揺れてしまいます。もし耐震構造がしっかりしていないと、揺れに耐えられずに建物は崩れてしまいます。
しかし、耐震構造がしっかりしていれば、地震がきても崩れずに耐えることができます。建物自体を頑丈に建築することで、地震の揺れで崩壊しないようにするわけです。
ただし、耐震は地震の揺れを耐えるだけで無効にするわけではありません。そのため、建物全体は大きく揺れてしまい、室内は揺れの影響が出てしまいます。また、ビルなどの高い建造物では、高層になるほど揺れが大きくなるデメリットもあります。
特別な構造によって振動エネルギーを無効にしてるのではなく、ただ単純に、建物が頑丈で地震がきても崩壊しないのが耐震なのです。
耐震構造の内容
耐震は建物を強化することで対策を行います。壁や柱の補強や強化、柱や梁の接合部を金属で固定、鉄筋や合板を使用して頑丈にするなどして、簡単に崩壊しないようにします。
材質を厳選したり、金具を増やしたりなど簡単に取り組める内容ですので、多くの建築物で耐震構造は徹底されています。建築基準法にも耐震基準について記載されていますので、ほとんど建築物は耐震構造がされていると思っていいです。
制震とは？
制震とは、「地震の揺れを吸収する強さ」の事を指します。地震による揺れを、構造や部材によって吸収することで揺れを防ぎます。地震の揺れを制震構造が吸収することで揺れを軽減し、建築物に加わる振動を少なくするのです。
振動を無くすことはできませんが、軽減することで建物内への被害を最小限に抑えられるのがメリットです。また、同様に建造物への損傷を抑えられ、余震などの連続する地震に効果があります。
制振構造の内容
制震は建造物の中に振動軽減装置を組み込むことで対策を行います。ダンパーと呼ばれる部材を壁や柱などの重要の部分に組み込み、地震の揺れをダンパーで吸収するのです。
耐震とは違い、制震は揺れを吸収し軽減します。そのため、揺れの影響が出やすい、高層ビルなどの大型の建築物によく使用されています。
振動軽減装置を組み込むためその分の費用は掛かるのがデメリットではありますが、大掛かりな装置ではないためコストはあまりかかりません。そのことから、大型の建築物だけではなく、多くの戸建て住宅で採用されるようになっています。
免震とは？
免震とは、「地震の揺れを受け流す強さ」の事を指します。地面と建造物の間に振動軽減装置を入れて建造物を浮かせます。地面と離別することで振動が伝わらないようにするのです。考え方としては「振動は地面からくるのだから地面と建造物が離れていれば振動の心配はない」ということです。
もっとも、振動軽減装置が地面と接していますので、振動軽減装置ごしに振動は伝わります。ですが、振動軽減装置によって振動は軽減されていますので、直接地面に接しているよりも振動は少なくてすむのです。
免震構造の内容
基礎部位にアイソレータやダンパーなどの振動軽減装置敷き、その上に建築することで振動を受け流します。たとえ地震がきても、基礎部位に組み込んだ振動軽減装置により振動を吸収・受け流し、上に乗っている建造物まで振動が伝わらないようにするわけです。簡単な例を挙げれば、車のサスペンションと一緒です。バネの力で振動を吸収し、車に乗っている人まで振動が伝わらないようにします。
制震同様に振動軽減装置を使用しますが、免震は基礎部位に取り付けるため大規模な工事になります。また、振動軽減装置も、上に建造物が乗っても壊れない強度にするため大規模で高性能の物でなければなりません。その結果、コストがとてもかかってしまう点がデメリットです。
また、振動軽減装置の上に建てる都合上、地面と建造物は直接接していません。そのため、台風や竜巻などの暴風や津波などの「押す力」に弱い側面があります。台風や津波単体程度なら問題はありませんが、押す力が加わっている最中に地震が起きると転倒する恐れがあります。
どれがおすすめ？
最も優れているのは、免震構造です。直接地面に接していませんので最も地震の揺れを抑えることができます。家の被害が少なく、長く家を愛用するなら必須といえるでしょう。
ですが、安心に比例してコストも高いです。家自体安い物ではありません。そのうえで免震構造だとさらに高価になります。
免震構造は最も地震に強いが、最もコストがかかります。そのことを踏まえて、マイホームを購入する際は参考にしましょう。